CLEVERLY HOME　立川・八王子店

「長持ちする家への対策」

長い年月の間も住みやすい良好な状態の住まいであるためには、大切な構造部分が十分な耐力を持ち続けるような対策が必要です。さらに、住まい方の変化に対応できるようなつくり、設備や配管などの更新やリフォームがしやすいような工夫、取り組みやすい維持保全のための対応、高齢者への対応やエネルギー効率のよさなど、さまざまな性能が確保されることが求められます。

クレバリーホームでは、これからご紹介する基準を全てクリア。
安心して、長持ちする住宅にお住まい頂けます。

構造躯体とは住まいの骨格で、大切な骨格の品質や性能が低下しないような対策の事です。
木造軸組の場合では、柱や梁などの太さや樹種などだけではなく、防腐・防蟻対策、湿気がこもらないようにするための防水・換気・通気対策、さらに点検空間の確保などが求められます。

　●目安：性能表示制度３－１劣化対策等級（構造躯体等）３～１のうち、等級３に相当します。これは通常想定される自然条件および維持管理条件のもとで３世代までもつために必要な対策がとられているものになります。

ずばり、自信に対する住まいの骨格の柔軟性と強さのことです。
木造軸組の場合では、土台や柱、耐力壁などの大きさや耐力、床や屋根面の耐力などがもとめられます。

　●目安：性能表示制度１－１耐震等級（構造躯体の倒壊等防止）３～１のうち、等級２に相当します。数百年に一度程度のきわめてまれに発生する地震の地震力の１．２５倍の力に対して、倒壊や崩壊などしない程度を示しており、想定の１．２５倍の地震であっても倒壊による圧死などの危険性が非常に低くなるように構造計画されているものになります。
なお、クレバリーホームでは１．５倍の力に耐えられる最高等級の等級３を基準として設計しております。

ライフスタイルの変化などに応じて間取り変更が可能になっていることです。
共同住宅のそれぞれの住戸にのみ求められている基準です。
具体的には、将来の間取り変更に応じて、配管、配線のために必要な躯体天井高（床の上面から上階の床の下面までの高さ）として２ｍ６５ｃｍ以上確保することがもとめられます。

アパート、マンション等の建築以外には求められていません。

内装や設備など、住まいの骨格と比べて耐用年数が短い部分の清掃・点検・補修・更新がしやすくなっていることです。
木造軸組の場合では、水やガスなどの配管をコンクリートに埋め込まず、掃除や点検がしやすくなっていることや、交換や更新の工事がしやすいような形状や点検口があることなどがもとめられます。

　●目安：性能表示制度４配管の清掃や補修のしやすさ、更新対策（維持管理・更新への配慮）等級３～１のうち、等級３に相当します。給排水管、給湯管およびガス管などに対して、住まいの骨格を傷めずに点検・補修を行う事ができ、また仕上げ材も傷めないで点検・清掃を行う事ができるものになります。

将来的にバリアフリー改修に対応できるようなスペースが確保されている事です。
共同住宅の共用廊下などにのみ求められている基準です。具体的には、共用廊下の幅、共用階段の幅・勾配など、エレベーターの出入り口幅等について必要なスペースを確保する事がもとめられます。

　●目安：性能表示制度９高齢者や障害者への配慮（高齢者等への配慮）等級５～１のうち、等級３に相当します。ただし段差の有無、手すり設置、介助のしやすい広さ等は適用されません。

アパート、マンション等の建築以外には求められていません。
この等級はお客様のご要望間取りにより等級が取れない事がございますため、クレバリーホームでは標準基準にしておりません。ご了承ください。

できる限り冷暖房によるエネルギーの使用量を削減するために必要な断熱性能などの省エネルギー性能が確保されていることです。
木造軸組の場合では、屋根または天井、壁、床または土間床などの外周部、外部に面した窓や扉などの断熱性能とともに、夏の日射遮蔽に対する工夫、結露の防止などがもとめられます。

　●目安：性能表示制度５省エネルギー対策（温熱環境）等級４～１のうち、等級４に相当します。
これは省エネルギー基準（次世代省エネルギー基準）に適合することになります。

この等級取得には
アイシネン断熱が活躍しています。

住宅の床面積が良好な居住水準を確保するために必要な広さであることです。
戸建住宅では延べ床面積７５㎡以上かつ階段部分を除く１階の床面積が４０㎡以上である事がもとめられています。また、マンション等の共同住宅では５５㎡以上であることがもとめられます。

　●目安：いずれも住生活基本計画に定められた誘導居住面積水準を元にした規模となっていますが、地域の実情によって下限面積が異なる場合があります。

良好なまちなみや景観を計画的に形成している地域の環境を保ち、よりよくしていこうとすることです。
地区計画、景観計画、建築協定、景観協定、条例によるまちなみ等の計画などの指定された区域内では、定められた内容と調和を図ることが求められています。また、住宅の建築制限がある都市計画施設などの区域外である事ももとめられます。

　●所轄行政庁によって選定・公表するものであるため、所轄行政庁によって適合する内容などが異なります。

住まいを建築するときから将来の事を考えて、定期的な点検や補修などの計画がきちんと定められていることです。
維持保全計画書を作成する事が求められ、①構造耐力上主要な部分、②雨水の進入を防止する部分、③給水・排水の設備について、点検の時期や点検の内容を定めておきます。また、少なくとも１０年毎に点検を実施することがもとめられます。